貸切バス利用のルールを知っておこう

使い方次第で様々な場面で活躍する貸切バスの存在をご存知でしょうか。貸切バスときくと団体が利用する大仰なもの、というイメージを持つ人も多いかもしれませんが、実は身近な場面での活躍が期待できるのです。グループ旅行をしたい時、研修や合宿、さらにその視察などをするという際にも、貸切バスの活用を考えることができるでしょう。

貸切バスの魅力は、自分たちだけで利用出来るという点と、フレキシブルなルート構築ができるという点にあります。自分たちだけで利用することができるため、車内で話すことも自由ですし、イベントなどを行うことも出来ます。ルート構築が自由であるため、バス停を気にする必要もなく、思うままのルートで移動をすることができるのです。ただ、この貸切バスも万能なものではありません。利用をする際には少々注意しなければならないこともあります。そこでここでは、貸切バス利用時に知っておかなければならない「利用上のルール」について紹介します。

最初に紹介するのは「営業区域」のルールについてです。貸切バスの運行を行っているバス会社というのは、それぞれが都道府県単位での営業区域を与えられています。バス会社はその範疇を超えて活動をすることが出来ません。具体的には「出発地」か「到着地」のどちらかが「営業区域」内である必要があります。

例えば、東京を営業区域としているバス会社がある場合について紹介します。羽田空港を出発し、伊豆に向かうというルートの場合、出発地である羽田空港が東京都内であるために利用することができます。逆に、伊豆を出発し、羽田空港に向かうというルートの場合も、行き先が東京都内であるため、同様に利用することができます。しかし、この空港が成田空港に変わった場合、利用することができなくなります。成田空港は東京ではなく千葉にあるため、千葉と伊豆、両方とも東京都内ではなくなってしまうためです。これを回避するためには、最終的な目的地は東京とするか、あるいは出発地を東京都内に設定する必要があります。他の場所を経由する場合であっても、「出発地」か「到着地」のどちらかが東京都である必要があります。経由地点が東京都内であっても関係がありません。

また、バス運転手の拘束時間についても考える必要があります。13時間以上の拘束は法律上できないことになっています。これはバスの運行時間ではなく、あくまでも拘束時間です。このことも念頭に置きつつ、利用出来るルートを考える必要があります。